2016年7月15日

見かけの勤勉さと低い満足度

先週の「木村達也 ビジネスの森」(NACK5、79.5 MHz)は、同志社大学の太田教授をお招きし、彼の『個人を幸福にしない日本の組織』(新潮新書)をもとに対談を行った。

 
この本では、日本企業の社員の表の姿と実際の姿の大きな違いが分析されている。そのひとつが、見かけの勤勉さと低い満足度である。

エンゲージメントとは、仕事に対する積極的な関わり方のこと。「熱意」と訳されることが多いという。そのエンゲージメントだが、ある調査によれば総合的にエンゲージメントが高いとされる社員はグローバル平均では35%。一方、日本では13%しかいない。

逆にエンゲージメントが低い社員はグローバル平均で26%、日本では50%。なんだ、この違いは!?

仕事と職場に関しての満足度をみてみよう。これはNHK放送文化研究所が参加しているISSPの国際比較調査の結果なのだが、この調査に参加している32の国の中で日本は低い方から5番目である。

内閣府が実施している青年意識調査の結果からも、同様の結果が見て取れる。職業生活に「満足」あるいは「やや満足」している人は、調査対象となったアメリカ、イギリス、フランス、韓国、そして日本の5カ国のなかで韓国に次いで少ない。そして、「不満」あるいは「やや不満足」と答えた人の数は、5カ国中で日本が最多だった。

満足度をどう感じるかは、国民性によって違いがある。より楽天的な人は、コップ半分の水でも「まだ半分もある」と感じるだろうし、悲観的な人の場合は「もう半分しかない」と感じるのと同じだ。いわば、受け取り方の問題ともいえる。

しかし、見過ごすことができないのは、「職場に不満があれば、転職する方がよい」「不満がなくても、才能を生かすためには、積極的に転職する方がいい」と答えた割合が、日本が最も少ないという調査結果。こちらの方は、大いに問題だと思う。

いくら嫌でも転職しない、転職できないのが日本の企業社会ともいえる。縛られ、飼い慣らされ、ストレスを抱えたままで現状の仕事を続けなければならない人生がそこにある。

制度的に、また労働市場的に会社を辞められないのが、日本の会社社会であり、その実態はこの2016年になってもまったく変わっていないことに驚き、呆れる。

明日の番組では、なぜそうなのか、なぜ変われないのか、変わるためにはどうしたらよいのか、そうした点について話をうかがいたいと思っている。


番組中の選曲は、プロコル・ハルムの「青い影」。